建設業 施工管理と現場職人採用〜求人媒体コスト0円 新卒と第二新卒者採用充足~

目次

建設業企業様の若手社員採用事例紹介

こんにちは。採用支援コンサルのヒトカラです。
採用をご支援してきた建設業の企業様で、若手採用を無事終えることができました。

ハローワークはめ、Indeedやエンゲージなどの無料求人媒体への掲載、職業紹介機関や高校大学・専門学校へのアプローチを中心に、ほとんど費用をかけることなく、約9か月間で若手社員4名を採用することができました。

内訳は、高校新卒1名、大学第二新卒3名(22~25歳)です。

採用職種は、施工管理職2名、配管工2名。

なかなか給与を上げることができないなかで、正直なところ募集条件も決して良いとはいえないものでしたが、それでも地道に採用活動を行うことによって若者の目にとまったことが良かったのだと思っています。

まずはターゲットとする若者が求める要素を理解し、それに応えるための工夫を行いました。

例えば、施工管理職のように給与幅が広く、大手に比べて年収が低めの中小企業では、単に給与の額面だけでなく、仕事のやりがいやキャリアパス、ワークライフバランスなどを強調したり、また、配管工のように一般にあまり知られていない職種については、その職種の魅力ややりがいを若者に理解してもらうための取り組みを行いました。

他にも、求職者を柔軟に受け入れるため個別での会社説明会を実施したり、独自で作成した会社資料を学校や職業訓練機関にて配架して頂いたり、ハローワークやエンゲージから求職者へダイレクトメッセージを送るなど、様々な方法で情報提供と経験の機会を作りました。

今後は、若手社員が入社後も安心して働き続けられるように、当社のキュアリアコンサルタントによるフォロー面談などを実施し、定着支援プログラムを計画しています。

これにより、新入社員が直面する可能性のある問題や不安に早期から対応し、長期的なキャリア形成をサポートしていきたいと考えています。

今回は建設業界の企業様でしたが、こういった採用戦略は、建設業界に限らず、若手人材の確保と定着を目指す多くの業界にとってとても有益なヒントになるのではないでしょうか。

2024年4月からは建設業界における労働の法改正があります。これまで猶予措置を受けていた労働時間の上限規制についても見直しが必要です。

現状の人員配置を見直す必要も出てくるもしれません。

ぜひ慎重に採用活動、人員計画を行っていきましょう。

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